たかりと恨みの中韓P7

24 朝鮮民族グループBTSの蛮行と国際法を破る朝鮮民族の蛮行
2018年11月BTSとかいう朝鮮民族の男のグループは日本への原爆投下を礼賛、更にナチスのバッジ
のシャツを着たことにたいし、米国のユダヤ人団体は非難をするとともに公式な謝罪を要求した。BTSの
事務所やデザインした会社は偶然と屁理屈を言っている。以前からこの朝鮮男たちは反日ウェアや
反日発言をしてきた。会社とグル。国際法を破る常習犯である反日朝鮮民族。嘘を平気でつき、日本への
恨みと劣等感で捏造歴史に基づき日本に金をせびる朝鮮民族。竹島を不法占拠し、2015年の慰安婦合意
を破り、元徴用工問題で朝鮮大法院が国際法を無視した判決をした。最近1年間で３つの国際法を破った。
在日朝鮮人帰化人の女優（？）は心まで奪われないと言って、朝鮮半島では反日発言する。こういう朝鮮女
には日本政府は日本人の市民権を与えるべきではなかった。
日本政府は帰化する条件を日本を愛するかどうかを最優先にする必要がある。朝鮮民族以外は日本に
帰化する場合、全員日本を愛しているだろう。
今、また東京の新大久保で第3次韓流ブームが到来とメディアが報道しているが、顔に自信が無い朝鮮民族は
整形90％と言われる。死んで腐ったような目を持ち、顔整形手術で同じような顔で気持ち悪い。日本の学校で
教育を受けた朝鮮民族は常識があるが、朝鮮学校や朝鮮半島で学んだ朝鮮民族は反日捏造歴史で洗脳され、
自ら考えることができないので非常識極まりない。日本で2か月間BTSがツアーをするらしいが、このツアーに
料金を払って参加する女性は半分以上が日本に住んでいる朝鮮民族だろう。
日本国民には参加をしないでほしい。

25 国際法無視の野蛮民族の蛮行
韓国が2018年10月10日から14日に開いた国際観艦式で、自衛隊の旭日旗の使用を認めないとしたことで、
自衛隊が不参加になるという事態が起こった。旭日旗を掲げることは国際法で認められている。
韓国は日本への要請とは反対に反日旗を自国の艦船に掲げた。全く、無法、野蛮、馬鹿な韓国とは
世界の先進国、民主国、日本は価値観も常識も異なる。世界最低の野蛮国。
さらに10月30日には、韓国大法院（最高裁判所）が、新日鉄住金に対して、植民地時代の徴用工
（実際には募集に応じた労働者）である４人の原告に対して、一人あたり1億ウォン（約1000万円）の
賠償支払の判決を下した。1週間ほど後に三菱重工業にも同様の判決をした。
2019年1月2日徴用工訴訟の原告代理人の朝鮮人弁護士はアホ大法院の判決を受けて韓国内の
新日鉄住金の資産差し押さえを韓国南東部の大邱地裁浦項支部に申請した。対象は新日鉄住金
が韓国のポスコと合弁で設立したリサイクル関連企業の株式のうち新日鉄住金が保有している
約11億円。そもそも賠償金は戦時労働者が南朝鮮政府に請求するのが1965年の通称「請求権協定」
の合意事項。全く南朝鮮は無法そのもの。

韓国大法院の無法判決は日韓両国間の外交関係の基礎となる1965年の通称「請求権協定」を骨抜きに
するもの。アホな文とその内閣がアホな韓国大法院の無法判決に反対行動を起こさない限り、
民間交流を含め、日韓国交断絶は避けられない。

そして、11月21日に韓国政府が行った驚愕の発表だった。2015年末の日韓慰安婦合意に基づいて、
日本政府が10億円を拠出し、韓国政府が設立した「和解・癒やし財団」を解散するというのだ。
これには安倍首相も呆れ顔で、「国際約束が守られないのであれば、国と国の関係が成り立たなくなってしまう」
と述べた。まさに正論。
11月20日には韓国海洋警察庁（日本の海上保安庁に相当）所属の警備艇が、1998年に締結された
日韓漁業協定により、日韓両国が操業可能であると定められている「暫定水域」において、日本漁船に対して
「操業を止めて海域を移動せよ」と命じる事態が起こっている。

元徴用工（実際は募集に応じた労働者）訴訟の南朝鮮の原告よ、文とその一味に賠償請求するのが
国際法に基づく行為だ。南朝鮮の弁護士は無法でならず者。まさしくならず者国家の南朝鮮だ。

26 韓国（南朝鮮）が日本のP-1対潜哨戒機にレーダー照射～
朝鮮民族は無能・無法・反日・約束破りのチンピラ
2018年12月20日日本の排他的経済水域で南朝鮮の艦船は国旗を掲げず、日本に通知せずに侵入し、
北朝鮮の木造船と接触していた（国連決議による北朝鮮への制裁である瀬取り禁止を南朝鮮が破った
のでは？）。
木造船の救助と言っていたが破損していない。視界良好な晴天で、木造船の外観を容易に確認できる。
日本の海上自衛隊のP-1哨戒機にレーダー照射（ロックオン）したので、P-1のパイロットが3回も周波数
を変えて南朝鮮の艦船に照射の目的はなんだ、と呼びかけたが、南朝鮮は応答しなかった。
こういう事態で南朝鮮の政府もメディアも日本が低空飛行で南朝鮮の艦船を襲ってきた、ととんでもない
嘘の発言を続けている。
証拠映像（動画）で日本は国際法を守り、150m以上の高度を保って、なおかつ、南朝鮮の艦船に上記の
通り無線で問い合わせた。しかし、無法南朝鮮は騒音で日本の無線問い合わせを聞き取れなかったと
言い放った。聞き取れないことは信じられないが嘘つき朝鮮民族には反論しても無駄。
最低でも、以下の３つの質問に答えろ。

①南朝鮮の艦船は国旗を掲げず、日本に通知せずに侵入した理由を言え。
②P-1のパイロットが3回も周波数を変えて南朝鮮の艦船に照射の目的はなんだ、と問いかけたのに
答えない理由を言え。
③南朝鮮の艦船が北朝鮮の破損していない木造船と接触した理由を言え。

①、②、③の回答をしろ。

更に、非常識にもほどがあるが、2019年1月2日南朝鮮国防省報道官室は、哨戒機が「人道的な救助活動中
だったわが国の艦艇に対し、威嚇的な低空飛行をした」と声明を出して、日本に謝罪を要求、実務協議の
開催を呼び掛けた。
声明は「友好国の艦艇が公海上で遭難漁船を救助している状況で、日本の哨戒機が威嚇的な低空飛行を
したこと自体が非常に危険な行為だ」と指摘した。この支離滅裂な声明で問題をすり替えようとしている
嘘つき国の意図が明白。そもそも公海ではなく、日本の排他的経済水域であり、なおかつ南朝鮮艦船は
国旗を掲げていなかった。掲げない理由は国連制裁決議である瀬取り禁止に違反していることがばれるのを
防ぐ目的だろう。それ以外にあり得ない。救助目的なら、堂々と国旗掲揚して、救助した人間の素性を公表しろ。
南朝鮮の行動は全て胡散臭い。艦艇は公海上で自国の旗を掲げるのが国際規則。この規則さえ破って
支離滅裂な暴言を吐く腐った野蛮国には地球上で存在する価値が無い。

韓国国防省が、韓国駆逐艦による海上自衛隊哨戒機への火器管制レーダー照射をめぐり日本の主張に
反論する動画を公開したことを受け、2019年1月4日、防衛省はさらなる証拠の公開を検討しているほか、
近く韓国側に反論する文書を出す方向だ。
★韓国の反論動画では日本の無線呼びかけが聞き取れる。韓国駆逐艦はこの呼びかけに答えなかった。
日本の音声の内、『FC確認という言葉』等の肝心な音声が削除された。他のキーワードも韓国による意図的な
ノイズ編集でかき消されている。更に、190mの高度を維持していることを示している。
クズ韓国はこの反論動画を8か国語で公開する予定

防衛省幹部は動画は駆逐艦に対する哨戒機の交信音声が削られているとして「絶対に細工をしている」と
断じた。実際、反論動画は日本の動画約13分の内13秒のみを引用し、更に合成写真を捏造した。韓国得意
の捏造文書や捏造画像によるイメージ操作をやらかしている。
防衛省は今後の韓国側の対応次第では、証拠として軍事機密であるレーダーの波長データ公開も検討し、
日本がレーダーが受信した波長データを出すと同時に韓国も駆逐艦の波長データを出すように要請したら
機密情報だから出せないと抜かした。常に韓国は不都合な真実を隠す。
日本は米国に第三者になって裁定してくれと要請したが、米国は要請を拒んだ。北朝鮮や中国に
対する防衛協力にひびが入るのを恐れているのだろう。

海上自衛隊のＰ１哨戒機が韓国海軍艦艇に脅威を与える低空飛行をしたとして韓国政府が日本
の謝罪を求めている問題で、韓国海軍艦艇はＰ１哨戒機に対し、警告や回避行動を取っていなかった
ことが韓国の軍事関係筋の話で2019年1月6日明らかになった。

事実や証拠に基づかず、感情のみで発言する知性のかけらもない南朝鮮の回答が支離滅裂になることは
予測（断定）できるが、まず回答しろ。日本は米国に通知後、支離滅裂の南朝鮮に宣戦布告し、
まず竹島を奪還し、次に朝鮮半島を火の海にすることが常識的な行動だろう。

27 WTO規則違反の不正競争
2018年11月には、自国産業に巨額の補助金を与えている中国を念頭に、WTOへの通知なしに
自国産業に優遇措置を施す加盟国に制裁を科すWTO改革案を日米欧が提出しました。
世界的供給過剰の造船能力を削減するために世界は協調してドック削減をしているが、WTOへ通知せず
韓国はドック削減をせず、供給能力を増大し続けてきた。世界との協調を無視し、赤字の現代造船所など
へ補助金を出し、本来倒産して当然の企業をゾンビのように存在させ、自由競争を歪めている。
韓国のWTO規則違反の不正競争に対し日本はWTOへの提訴を検討中。　韓国は常に己の利益を違法に
追及する世界に有害な野蛮民族集団である。

★★項目24～27からの結論：
クズ韓国は国際法を破り、嘘を平気でつく国であり、西側民主主義国家の価値観が全く異なる。
こういう野蛮な国は西側民主主義国家世界から完全に孤立させられるであろう。。既に日本の敵国である。
日本はクス国家と民間交流を含め国交断絶し、国交断絶の法的手続きを速やかに実施する必要がある。
日本にとって無法・嘘つき・反日の韓国は有害である。国交断絶で日本は平和で安全になる。